JTAP Program

Japanese Teaching Associate Program (JTAP)とは

ＪＴＡＰは、全米各地の中・高等教育機関を対象に、講師または客員講師として日本語補助講師を１年間派遣するプログラムです。

アメリカの大学のさまざまなニーズに応えて1996年度より導入した一年派遣制度では、派遣生はそのほとんどの場合、大学の既存日本語講座を補佐する立場で派遣され、主に会話演習(ドリル)指導や宿題の採点などの責務を遂行してきました。また、典型的なIＥＰ派遣の場合と異なり、日本語教育責務をフルタイム（週20時間）で遂行することを受入れの条件としている場合がほとんどのため、IＥＰ派遣の特徴である学位取得が目指せません。そこで、こうした受入れ条件の大学への派遣を、日本語補助講師の一年派遣プログラム、つまりJapanese Teaching Associate Program（JTAP）として、2000年度より開始しました。　これまでにＪＴＡＰ派遣生を受け入れた大学に、Bates College(メイン州)、Bucknell University(ペンシルベニア州)、Cornell University (ニューヨーク州)、Middlebury College(バーモント州)、Ursinus College(ペンシルベニア州)、Wellesley College(マサチューセッツ州)、 Hamilton College(ニューヨーク州)、Elmira College(ニューヨーク州)、Vanderbilt University(テネシー州)、 College of William and Mary (バージニア州)、Drake University(アイオワ州)、Denison University(オハイオ州)があります。

ＪＴＡＰでは、任期中に学位取得を目指すことはできませんが、アメリカで生活しながら日本語を教えてみたい方、また、日本語教授法研修受講後のプログラム参加によって、将来日本語教師を目指すステップと考えている方にとって有意義な制度です。また、大学によっては、任期中に、大学院または学部課程の授業を聴講または単位取得のために履修することも可能なので、任期終了後の進学にそなえるために任期を有効利用できるといえます。

求められる人材
ＪＴＡＰでは、日本語講座の補助講師として、与えられた環境で自らの日本語教育責務に積極的に取り組んでいける自主性と柔軟性が要求されます。特に、派遣先の環境が専任教授や他講師と協力して日本語講座を運営していかなければならない場合、参加大学の受入れ条件として、協調性が重視される場合も少なくありません。また、派遣先の多くが日本との関わりが少ない地域にあるため、民間大使としての自覚も持ち、自ら進んで派遣先地域の人々と交流を深めることも期待されます。

日本語を教えることに対する待遇（報酬）
ＪＴＡＰ派遣生に対する基本的な財政的待遇内容は、住居費、食費の免除または支給ですが、大学によっては、さらに、限られた単位数分の授業料が免除(tuition waiver)または支給される場合もあります。各大学の援助内容の詳細は、ALLEXと取り交わす参加合意書、Letter of Agreementに明記され、派遣生に渡されます。